なぜ日本株式ではなく米国株式なのか(1)

シェアする

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

【本記事は旧ブログからの移行記事です】

このブログのタイトルは米国株投資ということで、まずは僕がどのようにして米国株投資にたどり着いたかについてお話しさせてください。

ブログの最初の記事でも書いたように、僕の生まれて初めての株式投資は投資信託を利用したものでした。おそらく多くの方も同様に、初めての投資は投資信託から入るのだと思います。人によるでしょうけど。毎月少額ながら、ネット証券を使い、教科書通りの投信積立を行なっていたのを覚えています。

その後、国内の個別銘柄に手を出し始めました。といっても全てブルーチップ銘柄ばかりで、当時進行していた円安の恩恵を受けて一時はかなりの含み益を得ていました。正直、この時は調子に乗っていたと思います。

しかしそれも長くは続きませんでした。それは2015年の夏に円安の進行が止まり、徐々に進む円高とともに日経平均も下がり始めたからです。この時、僕は初めて(ただの勉強不足なのですが、)日経平均と為替の連動を身をもって経験しました。僕が不思議に感じたのは、少なくとも日経平均に関しては企業の業績云々よりも為替レートの方が影響が強いということでした。

まだ当時は投資を始めて一年ほどだったので、その感想が妥当だったかと言われると疑問ですが、少なくとも自分の学んだ投資の知識を改めて学び直すきっかけにはなりました。

株式投資は長期投資が原則、ということを学んでいた僕は慌てて株式を売却することはしませんでしたが、新たな疑問を抱くようになりました。それは、僕が当時投資していた日本企業が今後どれだけ成長することができるだろうかということでした。

ご存知の通り、すでに日本の人口はピークを超え、今は人口減少の時代です。個人消費の旺盛な若い人口は今後減少の一途を辿ることに加え、高齢化社会に対応するために国の富が割かれていく時代になることはすでに明白でした。
つまり、僕が新たに持った疑問に対する答えも明白であり、おそらく日本企業の今後の成長は限定的であろうというものでした。

2025年問題という言葉があります。
かつて日本の経済成長を支えた団塊の世代が2025年頃には75歳を迎え、後期高齢者となります。それに伴って介護費用、医療費などの社会保障費が急速に増大することをさして2025年問題と呼んでいます。2025年頃には高齢者人口が約3500万人となり、日本の人口の実に三分の一は高齢者が占めることになるのです。
今後高齢者が増加していく一方で、若年人口や生産年齢人口といった消費世代は減少していくわけですから、単純に考えれば日本の経済規模は今後徐々に縮小していくことが予想されます。もちろん僕は経済の専門家ではありませんが、おそらく同様の考えの方は少なくないと思っています。

株式を買うとは、その企業のビジネスの一部を買うということに他なりません。
今後縮小することが明らかな市場に根ざした企業のビジネスを買いたい人は、おそらく今後減少するでしょう。

僕が現在保有している国内の固有銘柄はNTT docomoとトヨタ自動車だけです。他の銘柄についてはすでに含み益のあるうちに売却してしまいました。現在保有の二銘柄についても時期を見て売却の予定です。

タイトル詐欺で申し訳ないのですが、僕が米国株に手を出し始めたきっかけは次回にさせていただきます。



スポンサーリンク
レクタングル(大)

シェアする

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

フォローする

スポンサーリンク
レクタングル(大)